登記と電話サービス

引き続き、バーチャルオフィスを利用する場合のポイントについて紹介します。次に紹介するのは「登記」に関してです。起業して事業としてやっていく場合には、会社登記と言うものを行うことになります。この会社登記の可否については、バーチャルオフィスごとに違っているため、事前に必ず確認をしなければなりません。会社登記を目的として契約したバーチャルオフィスが会社登記不可となっていれば、契約の意味がなくなってしまうためです。契約書をよく読み、口頭でも確認をとるようにしましょう。

もう一つ、バーチャルオフィスが行っている電話サービスについても確認しておく必要があります。バーチャルオフィスでは住所だけではなく電話番号についても提供されることになりますが、この電話番号にかかってきた電話についてどのような応対がなされるのか、ということです。電話応対のサービスを行ってくれる場合もあれば、登録先電話番号に対して転送が行われる場合もあります。電話応対サービスについては別料金が設定されている場合が多いため、料金面を見ながら利用を検討すると良いでしょう。

上手く利用すれば、安価に起業ができる便利なシステムがバーチャルオフィスです。